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COLUMN / 有機JAS認証とは

COLUMN / 有機JAS認証とは

オーガニック食品に貼られている「有機JASマーク」。目にしたことはあるけれど、その意味まではよくわからないという方も多いのではないでしょうか。

今回は、「オーガニック」ということばを中心に、この有機JASマークについてご紹介していきます。


有機JASマークは「安心と信頼の証」

オーガニック」や「有機」と聞くと、ヘルシーでナチュラルなイメージを思い浮かべませんか?

本来オーガニックとは、環境に負荷をかけずに作物を生産すること。農薬や化学肥料を使わず、自然の力を循環させることがオーガニックの目的です。あわせて耳にすることが多い「有機」ということばも、これと同じ意味で使われています。

少し前までの日本では、「オーガニック」や「有機」の定義がはっきりしておらず、街には「オーガニック〇〇」や「有機〇〇」と銘打った食品があふれていました。

これを受け、2000年に農林水産省が世界のオーガニック基準である「Codex(コーデックス)有機ガイドライン」をもとに、日本のオーガニック基準を定めました。
それが「有機JAS制度」です。

この制度により、日本で「オーガニック」や「有機」ということばを使って食品を販売するには、必ず「有機JASマーク」をつけなければならなくなりました。有機JASマークがついていない食品には、「オーガニック」や「有機」という名称を表示することや、これと紛らわしい表示をつけることができなくなったのです。

この有機JASマークを扱うことができるのは、有機JAS規格に適合すると認定された事業者のみとされています。つまり、有機JASマークは厳しい規格条件を満たした食品にのみ与えられる「安心と信頼の証」と言えるでしょう。

有機JAS認証マーク

それでは、オーガニック食品を扱う事業者がこの有機JASマークを取得するためには、どのようなことが必要なのでしょうか。

有機JASの仕組みその対象

有機農家などのオーガニック食品を扱う事業者が有機JASマークを取得するためには、有機JASの厳しい規格基準をクリアし、「登録認定機関」に認定される必要があります。

その基準をクリアし、無事に有機JAS認証事業者に認定されたあとも、年に一度は登録認定機関の検査を受けなければなりません。さらにその登録認定機関も、年に一度FAMIC(農林水産消費安全技術センター)による監査を受け、適正な業務・運営を行っているか厳格にチェックされます。もし違反があった場合は、認定が取り消されることも。

このように、有機JASは「FAMIC→登録認定機関→有機事業者」と、それぞれが第三者に認定されることによって成立しているのです。

有機JASの対象は、大きく「有機農産物」「有機畜産物」「有機加工食品」「有機飼料」の4つに分けられます。

有機JAS対象

ここでは、有機野菜や有機果物といった、私たちの生活に身近な「有機農産物」の基準について見ていきたいと思います。

「有機」とつく野菜や果物の生産基準とは?

有機JASによる「有機農産物」の基準には、

  • 化学的に合成された肥料および農薬を避けること
  • 近くの農場から農薬や化学肥料が飛んでこないようにすること
  • 種や苗を植える2年以上(※)前から、禁止農薬や化学肥料を使わないこと
  • 遺伝子組換え技術を使用していないこと

※多年生の場合は3年以上

などがあります。

さらに、種や肥料などの農業用資材の伝票や購入履歴、畑ごとの栽培・収穫・出荷記録など、農産物がどこでどのように育てられたかという証明も必要です。

少し見ただけでも、有機農産物として野菜や果物を出荷するためにはたいへんな労力と時間がかかることがわかります。
その分、私たちはこれらの有機食材を安心して食卓に並べることができると言えるでしょう。

毎日の生活にオーガニック

食の安全性に対する意識の高まりとともに、オーガニック食品や有機食品に目を向ける方が年々増えてきています。一方で、「オーガニックには興味があるけれど、何から始めたらよいのかわからない」という声も少なくありません。

有機JASマークのついた食品は、自然食品店やオーガニックスーパーのほか、マルシェやデパ地下、美容関連店などで手に入れることができます。また、「店舗まで足を運ぶ時間がない」「近くにオーガニック食品を扱っているお店がない」といった方には、オンラインでの購入・お取り寄せがおすすめです。

まずは、さっと作れる有機米のおにぎりや、有機野菜・有機果物で作られたジュースなど、手軽なものから始めてみてはいかがでしょうか。

「オーガニック」の目的とは、自然との調和を図り、環境に負担をかけないこと。

毎日の生活に無理なく取り入れることで、自分や自分の大切な人たちの健康だけでなく、自然環境の保全にも貢献できるでしょう。